同志社通則
本文
[編集]第壱章 綱 領
第一条 智徳并行ノ主義ニ基キ教育ノ業ヲ挙クルヲ以テ本社ノ目的トス
第二条 本社ヲ同志社ト称ス本社ノ設立シタル学校ハ総テ同志社某校ト称シ悉ク本社ノ通則ヲ適用ス
第三条 本社ハ基督教ヲ以テ徳育ノ基本トス
第四条 京都ヲ以テ本社ノ位置ト定ム
第五条 本社ノ維持資本ハ如何ナル場合ニ於テモ之ヲ支費スルヲ許サス
第六条 本社ノ綱領ハ不易ノ原則ニシテ決シテ動カスベカラス
第二章 組 織
第七条 本社ハ本社社員ニヨリテ之ヲ組織ス
第八条 社員ノ全数ハ二十名ヨリ超ユルヲ得ス
第九条 新タニ社員タルモノハ評議会ニ於テ左ノ宣誓ヲ為スヲ要ス
- 一 余ハ評議会ノ推薦ニヨリテ本社ノ社員タルコトヲ諾ス、余ハ本社ノ綱領ニ従ヒ本社ノ為メニ力ヲ尽サンコトヲ誓フ
第十条 本社ハ内外ノ名士ヲ推薦シテ本社ノ名誉員トナスコトアル可シ
第十一条 本社ハ本社ノ為メニ直接間接ニ力ヲ尽ス者ヲ推薦シテ社友トナス
第十二条 社友タル者ハ左ノ資格アルヲ要ス
- 一 本社ノ職員及ヒ卒業生
- 一 本社ノ為メニ金円其他ヲ寄附シタル者
- 一 本社ニ功労アル者
第十三条 社員名誉員及ヒ社友ハ評議会ニ於テ之ヲ撰定ス
第三章 管理法及ヒ管理者
第十四条 本社ハ評議会ニヨリテ之ヲ管理ス
第十五条 評議会ハ総社員ヲ以テ組織ス
第十六条 社員中ヨリ一名フ撰ヒ社長トス
第十七条 社長ハ必ス同志社諸学校ノ総長ヲ兼務スル者トス
第十八条 社長ハ左ノ職権フ有ス
- 一 評議会ノ議長トナリ議事ヲ整理スル事
- 一 本社ヲ代表スル事
- 一 常議員会ノ議長トナル事
- 一 社務ヲ統率スル事
- 一 各校ヲ監督スル事
- 一 諸役員ヲ任免スル事
第十九条 評議会ハ毎年六月ニ於テ之ヲ本社設置ノ地ニ開ク
第二十条 評議会ハ左ノ条項ニ付テ評決ノ権ヲ有ス
- 一 大体ニ関スル事件
- 一 経費ノ予算
- 一 決算ノ調査及ビ恝可
- 一 教授ノ任免
- 一 学科ノ程度
- 一 資金ノ管理法
- 一 凡テ通則ニ明記シタル職務
第二十一条 評議会ハ社員三分ノ二以上出席スルニアラサレハ開クコトヲ得ス
第二十二条 評議会ノ議事ハ総テ過半数ニヨリテ決ス同数ナルトキハ議長之ヲ決ス
第二十三条 評議会ニ於テ常議員若干ヲ撰挙シ社長ヲ補佐シ其諮問ニ応セシム
第二十四条 至急ヲ要スル事ニシテ評議会ヲ開クノ遑アラサルトキハ社長ハ常議員会ニ諮問シテ之ヲ決行スル
- 但シ此ノ場合ニ於テハ次回ノ評議会ニ報告スルヲ要ス
第四章 財産保管法
第二十五条 金銭ノ出納ハ総テ確実ナル銀行ニ委任ス可シ
第二十六条 毎年六月前年度ノ決算表ヲ製シ之ヲ名誉員並ニ社友ノ閲覧ニ供ス
第二十七条 職務上ヨリ生シタル過失ニヨリテ本社ノ財産ヲ銷亡シタル者アルトキハ
必ス其責任者ニ命シテ之ヲ償還セシム可シ
第二十八条 凡ソ寄附者ノ特別ナル費途ヲ定メテ投与シタル資金ハ決シテ之ヲ他ニ流用スルコトヲ得ス
第二十九条 本社ノ資本ヲ別ケテ二種トス
- 一 運用資本
- 一 維持資本
第三十条 運用資本ハ評議会ノ決議ニヨリ臨機ノ運用ヲナスヲ得
第三十一条 維持資本ハ之ヲ公債證書トシテ日本銀行ニ預ケ置ク可シ
第三十二条 本社ノ社員名誉員社友ハ何時タリトモ本社ニ備ヘアル帳簿ヲ閲覧スルコトヲ得可シ
第五章 雑 則
第三十三条 本社ノ通則ハ評議会三分ノ二以上ノ多数ニヨリ之ヲ変更スルコトヲ得
- 但シ綱領ハ此限リニアラス
第三十四条 各校ノ教則及各校内部ノ規則ニ関スルコトハ各校教授議会ニ於テ之ヲ定ム
- 但シ社長ノ認可ヲ乞フ可シ
第三十五条 社長ハ評議会ニ諮問ノ上社員名誉員及社友中ヨリ特別委員ヲ撰定シ本社ニ関スル各般ノ事務ヲ属托スルコトアル可シ
第三十六条 若シ社員中ニテ本社ノ面目ヲ汚スノ行為アル時ハ評議会ノ三分二以上ノ決議ヲ以テ除名スルコトアル可シ
